株式取引と「稼ぎ頭」の関係性とは

株式市場についてのお話を、今回もさせて頂きます。毎回の傾向から、このようなことは、すでにおわかりいただいていることと思いますが、基本的には、「株式と人間の関わり」についてのお話になります。心理が多分に関わってくる分野になります。

それでは、本題へと入りましょう。

あなたは、株式にはどのような期待を抱いているでしょうか?お金を稼ぐことが夢でしょうか?それとも、お金が無さすぎるという負の状態を抜け出すために、何かしらの解決策をお探しでしょうか。どのようなモチベーションであっても、ここで大事なポイントは、一つです。人生の中で、株式取引にどのような役割を[持たせる]のか。

株式そのものの役割と言えば、もちろん、会社による資金調達の手段です。これを発行することで、一般社会からの大規模な(“マス”での)資金獲得が可能になるわけです。一般的には、このような定義で問題はないと思います。しかし、それを超えて、「あなたにとって」どのような役割を持つのか─これを考えることが重要になります。

株式取引には様々な種類があります。日本の株式なのか、それとも外国の株式(外国株式オプション)なのか、といった違いもありますし、その中でもCFDという種類があったりします。どれを選ぶかによって、「あなたと株式の関わり」が決まります。

いや、むしろ逆でしょう。

関わり方が先に存在していて、それをうまく体現できる手法が選択されるのです。取引のしかたにも、その考え方がはっきりと現出します。短期で利益を確定して、素早く稼いでいきたいのか、それとも、長期的に保有したいのか。

どれを選ぶにしても、「稼ぎ頭」となる要素が必要になります。今回の記事では、これを詳しく解説することに注力したいと思います。「稼ぎ頭」というのは、どのような要素により、株式から利益を出すことができるのか、というものです。

例えば、資金力が一番わかりやすいかもしれません。ちょっとした割合の利益であったとしても、1000万円、2000万円という額を投入していたら、それなりの額になってリターンを得ることができます。ここでの「稼ぎ頭」は、資金力です。

他にもあります。あなたは思いつくでしょうか?手間も一つの「稼ぎ頭」になり得ます。たとえば、細かな取引を何度も行うことです。仮想通貨の話に少しだけスイッチすると、この手間はより、マイニングに近いものになるのではないでしょうか。

手間をかけることで、それに対しての報酬を手にする。そんなシステムです。考えてみれば、これは、私たち人間社会にはよくある対価供与のかたちです。お気づきになりましたでしょうか?アルバイトも弁護士の相談費用も同じです。手間賃を払っているわけです。

弁護士や医師となると、当然、他の大多数の人にはない技能や経験、知見というものが一種の「プレミアム」になって、価格に反映されるわけですが、基本的な仕組みは同じです。

他にも、「稼ぎ頭」はあります。なんだと思いますか?時間です。これもまた、非常に重要な概念なので、ゆっくり考えていきましょう。時間をかけることは、先の手間賃の話とオーバーラップする部分もありますので、少しわかりづらいかもしれません。

手間を売ることは、通常、時間を売ることを意味します。時給という概念が、その最たるものです。時間の切り売りをしているのです。

それとは別に、「稼ぎ頭」というものがあります。これは、時間を武器にしてお金を増やす手法です。お金を味方につけるということもできます。それどころか、お金に「稼ぎ頭」になって、働いてもらう、と言うこともできます。先ほどのお金の切り売りとは、正反対ということがわかるのではないでしょうか。

お金の切り売り→自分の時間を消費して売っている

時間に働いてもらう→自分の時間は減らないので、実質、自動でお金が増える

この違いがあります。どちらも時間が消費されています。前者は自分の時間です。後者は、一般的な概念としての時間が経過するだけでOKです。

それでは、後者であれば、実際にどのようなユースケースが考えられるでしょうか?一番わかりやすいのが、株式などの証券を長期間にわたって保有することです。このようにすることで、自分では特に何かをすることなく、値かせるだけで、時間という「稼ぎ頭」を味方につけることができるのです。

時間は経過します。しかし、自分の時間は減りません。つまり、自分が何かをしている間に、自動でお金が増えていく、と言い換えることもできます。このような物の見方は、ある意味で「パラレル思考」かもしれません。同時にものごとを進めていくことができるので、人生の時間が二倍になったようなものです。

時間を無駄にしたくない人ほど、このように、時間を動かして、働かせることに重きを置いています。人間が生きていることのできる時間は限られています。だからこそ、それを無駄にしないための施策が必要になるのです。

 

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